フリーランスエンジニアになるための準備はほどんどいりません。
安定的に案件を受注して生活できる収入が見こせるならば心配する必要はほぼないと思っていいでしょう。
とは言っても知らないことが多いと不安は解消しないと思いますので、最低限必要なことと知っておくと良いことについて紹介していきます。
このページを読むことでフリーランスエンジニアになることが難しくないことがわかり、不安を解消できるはずです
- 当面の生活費
- 安定した案件獲得
- 開業届
絶対に必要なものはこれだけです！
当面の生活費
『当面の生活費』これだけは絶対に準備してください！
『当面の生活費』可能であれば6か月分、最低でも3か月分は準備しておきましょう。
『当面の生活費』が準備できていれば心に余裕を持つことが出来るので案件を探す際に焦って希望条件とかけ離れている案件に手を出したりすることもなくなります。
案件が突発的な事情で終了するなどしたの時にも慌てる必要がなくなるため、精神的なダメージも少なくてすみます。
絶対に必要なことはこれだけです！
安定して案件を獲得
安定して案件を獲得できることを確認しましょう！
「安定して案件を獲得」することはフリーランスエンジニアになるための絶対条件と言ってよいでしょう。
逆に「安定して案件を獲得」することが見込めないんのであればフリーランスエンジニアになることはオススメ出来ません。
知り合いや仕事のつながりなどで案件をもらえる段取りが出来ている人は問題ありません。
これから案件を探すという人はまずはエージェントに登録して、エージェントの担当者に希望案件を伝えて自分に合った案件がどれくらいあるかを確認することをオススメします。
義務として必要なことはこれだけです！
開業届
フリーランスになるということは事業所得（会社員の場合は給与所得）を得ていくということです。
所得税法では、事業所得、不動産所得、山林所得を生じる事業を開始したときには、その事実があった日から1カ月以内に開業届を提出しなければならないと定められています
したがって、フリーランスとして事業を開始した人は、開業届を出す義務があるということです。
届けなくても罰則がないため、開業届を出さずに事業を継続している人もいるようですが、この後紹介する「青色申告承認申請」を行うためには、開業届が提出されている必要ですので開業届は出すようにしましょう。
必要ならばやっておいた方が良いこと３つ
タイトルの通り必要であればやっておりた方が良いことを３つ紹介します。
- 住宅ローンの申し込み
- 事業用の銀行口座の開設
- 医療保険への加入
絶対にやった方がよいわけではないのでご自身の現状に合わせて必要であれば対応するとよいでしょう。
住宅ローンの申し込み
フリーランスになると３年間は住宅ローンが組めなくなります。
必要であれば会社を辞める前に住宅ローンを組んでおくこと良いでしょう。
「フリーランスになると住宅ローンが組めない」と言う記事をよく見かけますが、これは正確ではありません。
正しくは「フリーランスになると３年間は住宅ローンが組めない」というのが正解です。ですのでフリーランスになっても住宅ローンを組むのは４年以上先と言う人は急ぐ必要はありません。
事業用の銀行口座の開設
事業用の銀行口座を作っておくと事業に伴う収支を管理するのに便利です。
フリーランスになると会社員とはことなり事業に関わる支出を経費として計上し所得から控除（税金計算の対象から外す）することが出来ます。
そのため、生活費と事業による支出を明確にすることを目的に事業用の銀行口座があると便利です。
但し、銀行口座を複数、既に所有しているのであれば今ある銀行口座を事業用と決めて運用すれば良いので必ず事業用に銀行口座を開設しなければならないわけではありません。
事業用に割り当てる銀行口座がない場合には新規に銀行口座を開設しましょう。
確定申告のために会計ソフトを使う際にも事業用の銀行口座を登録して管理をすることが出来ます。
医療保険への加入
フリーランスが入る国民健康保険には「傷病手当」の制度がありません。そのため病気や怪我に備えて医療保険への加入を考える人は多いと思いますが、健康保険の仕組みをしっかり理解してから検討すると良いと思います。
保険の代理店の方はあまり説明してくれないのですが医療保険に入る際には、国民健康保でどこまでを対応してもらえるかを知っておくと保険のかけすぎを防ぐことが出来ます。
日本の保険制度はとても充実しています。大抵の場合は当面の生活費が準備出来ていれば医療保険に入る必要はありません。
当面の生活費では足りないと考えて医療保険に入る場合には「高額療養費制度」をしっかりと理解して足りないと思う部分を医療保険で補うようにすると良いでしょう。
まずは下の表を見てください（70歳未満の方の場合です）。
| 所得区分 | 自己負担限度額 | 多数該当※１ |
|---|---|---|
| 年間所得９０１万円超 | 252,600円＋（総医療費－842,000円）×1％ | 140,100円 |
| 年間所得６００万～９０１万円 | 167,400円＋（総医療費－558,000円）×1％ | 93,000円 |
| 年間所得２１０万～６００万円 | 80,100円＋（総医療費－267,000円）×1％ | 44,400円 |
| 年間所得２１０万円以下 | 57,600円 | 44,400円 |
| 住民税非課税者 | 35,400円 | 24,600円 |
- 年間所得：「収入－必要経費＝所得」の１年分の金額
- ※１ 療養を受けた月以前の1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。
- 例）年間所得が５００万円の人が１００万円の医療を受けた場合80,100円 ＋（1,000,000円－267,000円）×1％ ＝ 87,430円
上の例）で書いたように年間所得が５００万円の人が１００万円の医療を受けた場合でも月額医療費は９万円弱ですみます。
一旦は１００万円の３割の３０万円を支払いますが手続きをすることで２０万円強が戻ってくる仕組みです。
高額療養費制度についての詳細を知りたい方はこちらです
日本の公的な保険制度はとても充実しています。医療保険に入る場合でも「高額療養費制度」を理解した上で入ると無駄な出費を抑えることが出来ます。
知っておくと良いこと３つ
タイトルの通り知っておくと良いことを３つ紹介します。
- 青色申告承認申請
- 健康保険の任意継続
- 失業手当の受給
これらを利用できるひとは出来る限り利用することをオススメします。利用しないと損をすることばかりです。
青色申告承認申請
フリーランスになると必ず確定申告をする必要があります。確定申告には白色申告と青色申告がありますがメリットの多い青色申告をするためには「青色申告承認申請」をする必要あります。
「青色申告承認申請」をするメリットは以下の通りです。
- 最大65万円の特別控除が受けられる
- 赤字を最長３年間繰り越せる
- 家族への給与を経費にできる
- 貸倒引当金を経費にできる
- 30万円未満の資産を取得した場合、一度に経費に計上できる
この中でも誰でもがメリットを受けれる「最大65万円の特別控除」は準備を進めて行うと良いことの一つです。
フリーランス（事業所得がある人）は必ず確定申告をする必要があります。白色申告の場合は特別控除はう受けられないので青色申告にすることで受けられるようになります。
例えば
課税される所得金額が330万円超695万円以下の場合の所得税の税率は20％です
青色申告をすると最大で65万円が控除されるので所得税だけでも
130,000円の節税効果が望めます
青色申告の方法についてはこちらの記事を参照してください
確定申告を青色申告で提出するのは少し手間がかかりますが特別控除の６５万円を毎年受けれるためとてもメリットがあります。
健康保険の任意継続
会社を辞める時には会社で入っている健康保険か国民健康保険どちらに入るかを選択できます。
但し、会社で入っていた健康保険を選んだ場合でも会社を辞めてから２年間しか入れません。それ以降は国民健康保険などの他の健康保険に入ることになります。
健康保険の任意継続のメリットとデメリットは以下の通りです。
- 国民健康保険より保険料を抑えられる場合がある
- 会社の健康保険組合のサービスが利用できる
- 任意継続は2年間継続する必要がある
特に退職金を受け取るなど一時的な所得が増えた場合には国民健康保険に入ると保険料が高くなる場合があるため、会社で入っていた健康保険を継続したほうが有利になります。
ちょっと裏技的になりますがデメリットの「任意継続は2年間継続する必要がある」については、保険料を滞納すると任意継続を打ち切られるので２年を待たずに辞めることが出来ます。逆に２年間継続したい人は保険料を滞納しないように気を付けてください。
健康保険の任意継続をした方が良いのか国民健康保険に入った方が良いのかしっかりと見極めて損をしないしないようにしましょう。
失業手当の受給
フリーランス（個人事業主）になる場合でも失業手当を受給することができます。
会社員であった期間や年齢・退職理由などにもよりますが数十万円、場合によっては百万円以上の失業手当を受給することが出来ます。
失業手当を受給するためには失業中の状態（働く気があって仕事を探している状態）である必要があるため、以下のように就職活動を行うかハローワークで紹介される職業訓練を受講する必要があります。
退職 → 就職活動 → フリーランス（個人事業主）
退職 → 職業訓練 → フリーランス（個人事業主）
ただ単にフリーランスになる準備と言うだけでは失業保険を受給することはできませんが、失業中の状態であれば受給は可能です。
以外と必要ないこと
よく記事にフリーランスになることのデメリットととして信用が低下するという記載がありますが、確かに会社員と比べるといくらか信用は低下しますが、大げさにとらえることはないので２つ事例を紹介したいと思います。
クレジットカードの申し込み
フリーナンスになる場合でも無理にクレジットカードを申し込む必要はありません。
フリーランスになるとクレジットカードが作れなくなるということを耳にした人は多いのではないでしょうか。確かにフリーランスになるとクレジットカードは審査が通らなくなり作りにくくなります。
とはいうもののどうしても作っておきたいクレジットカードが今あるという場合を除いては作る必要はありません。
特に年会費が有料という場合には年会費を払うだけのメリットを受けられないのであればなおさらです。
カードで決済をしたいということであればデビットカードがあれば十分に決済をすることが出来ます。
■ デビットカードとクレジットカードの違い【三菱UFJニコスのページより抜粋】
| デビットカード | クレジットカード | |
| 支払いのタイミング | 即時引き落とし | 月ぎめ後払い |
| 年齢制限 | 原則15歳以上（中学生不可） | 原則18歳以上（高校生不可） |
| ポイント／キャッシュバック | カードによって異なる | 一般的に適用される |
| ETCカード | 原則不可 | 利用可能 |
| メリット | ・使いすぎを防げる ・原則的に審査がない |
・リボ払い ・分割払いが可能 ・付帯サービスが豊富 |
| デメリット | ・リボ払い ・分割払いができない ・預金の範囲でしか使えない |
・入会時に審査がある |
デビットカードは原則的に審査がありません。自分が開設した銀行口座がデビットカードを発行していれば誰でも手続きをすれば発効してもらえます。
デビットカードとクレジットカードの大きな違いは、デビットカードが即時引き落としでありクレジットカードが後日引き落としであることです。
デビットカードは決済時に決済を行う金額以上の預金がある必要があります。逆に言えば決済額以上の預金さえあれば問題無く決済を行うことが出来ます。
ただデビットカードの弱点はほとんどの場合「ETCカード」に対応できないということです。
ETCカードの利用についての詳細を知りたい人はこちらを参照してください
どうしても今、作りたいクレジットカードあるという人以外はフリーランスになるからといってクレジットカードを作る必要はないでしょう。カード決済をする必要があればいつでもデビットカードを作ることができます。
但し、デビットカードはETCカードにほぼ対応していないのでETCカードを使いたいという人はクレジットカードを作っておくか、代わりの方法を準備しておく必要があります。
カーローンの申し込み
カー（車）ローンについてもフリーランスになるからといって慌てて申し込む必要はありません。
但し、フリーランスになったら必ず車が必要となる人や車の買い替え時期が迫っているという人は低金利のローンを組みやすい会社員の時期に組んでおくとよいと思います。
直ぐに車を買う必要はないという人は無理に購入したり買い替えたりする必要はりません。
フリーランスであっても安定した収入を継続出来れば低金利のローンを組むことが可能となります。他に問題（ローン返済の対応やクレジットカード返済の滞納など）が無ければフリーランスとして３年間の安定した収入を示せれば（確定申告時の書類など）大丈夫です。
短期間でカーローンを組めたという人もいますので記事を紹介します。
フリーランスになって短期間でカーローンを組んだ人の話はこちら
車の購入が直ぐに必要または、車の買い替え時期が迫っているということがない限りフリーランスになるからといってカーローンを直ぐに組む必要があるわけではありません。安定した収入を継続出来ればカーローンはいつでも組むことが可能です。
まとめ
フリーランスエンジニアになるために必要なことはほどんどありません。但し、フリーランスエンジニアになってから困らないように「当面の生活費」の準備と「安定して案件を獲得」出来るようにしておきましょう。
そのほかに「開業届」が必要であったり「確定申告」のための準備が必要などということがありますが、「開業届」は一度提出してしまえばそれきりですし「確定申告」に関わることも慣れてしまえば大したことはありません。
フリーランスになるということは難しいことではありません。
